日銀が６日発表した６月の「生活意識に関するアンケート調査」によると、１年前と比べ現在の物価が「上がった」と回答した人の割合は89・０％に上った。前回３月調査の81・２％を上回り、２００８年９月調査以来、約14年ぶりの高水準。食品や日用品、エネルギーなど身近な商品・サービスの値上がりが相次ぐ中、消費者が物価高を実感している状況が一段と鮮明になった。

　物価が「上がった」と回答した人のうち、82・９％が物価上昇は「困ったことだ」と答えた。また、１年前と比べて現在の暮らし向きに「ゆとりがなくなってきた」と回答した人は43・２％。理由を複数回答で聞いたところ、「物価が上がったから」が78・９％に上り、前回調査から10・９㌽増加した。

　日銀の黒田東彦総裁は６月６日の講演で「家計の値上げ許容度も高まってきている」と発言。その後、批判を受けて発言を撤回したが、物価上昇による家計の負担感が強まっていることが示された。

　１年後の物価については、「上がる」と答えた人の割合が87・１％となり、こちらも前回調査の84・３％から上昇した。 　調査は満20歳以上の個人を対象に、３カ月ごとに実施。今回の調査期間は５月６日～６月１日で、２１９３人が回答した。