主要航空各社は１６日、お盆期間（６～１５日）の利用実績を発表し、北海道発着路線の旅客数は前年を上回った。新型コロナウイルス感染症の流行前と比べて大きく落ち込んでいるものの、今年は緊急事態宣言下にもかかわらず旅客需要の回復が見られた。

　日本航空（ＪＡＬ）の北海道発着路線は、旅客数が前年同期比１０・９％増の１２万４５３０人。このうち新千歳空港発着は同５％増の７万８７６１人で、主な内訳は羽田線が同１０・７％増の４万７０４８人、伊丹線が同６・２％増の１万人、名古屋線が同４・２％増の４７７７人など。

　コロナ流行前の２０１９年と比べると、北海道発着路線は５５・４％減。厳しい状況に変わりはないが、昨年は政府が観光支援事業「Ｇｏ　Ｔｏ　トラベル」を展開していたのに対し、今年は東京などで緊急事態宣言が発令中。より条件が悪化する中で航空需要が改善し、ＪＡＬは「ワクチンがさらに普及すれば観光需要から戻る」とみる。

　他社も同様の傾向で、全日本空輸（ＡＮＡ）の北海道発着路線は前年同期比２４・５％増の１５万３０２１人。このうち新千歳空港発着は２２・６％増の１１万９５１０人で、主な内訳は羽田線が同２８・６％増の５万５９９７人、伊丹線が同１８％増の１万４０９７人など。北海道発着路線の１９年対比は５１・８％減だった。

　ＡＩＲＤＯ（エア・ドゥ）は、道内発着路線の旅客数が前年同期比８５・８％増の４万３０２５人で、うち新千歳―羽田線が同９０％増の１万３４７２人など。１９年対比は４１・６％減だった。