自動車部品製造業の道内最大手、苫小牧市勇払のトヨタ自動車北海道（北條康夫社長）が二酸化炭素（ＣＯ２）削減の取り組みを加速させている。新たにコンプレッサーの廃熱を工場の暖房に利用できるようにし、今冬からＣＯ２削減効果などを検証する。トヨタグループ全体でカーボンニュートラル（温室効果ガスの排出ゼロ）の２０３５年達成を目標にする中、同社も従来計画の前倒しを視野に入れ、省エネ導入や技術革新を続けている。

　熱回収ターボ冷凍機（ヒートポンプ）１台を今年３月に新設（事業費は非公表）。機械の動作に必要な圧縮空気を作り出すコンプレッサーの廃熱を、工場の空調に循環させる温水の加熱に使う。これまでコンプレッサーで使用するエネルギーの９５％は廃熱として捨てた上、燃料を使って工場を温めていたが、冷凍機導入で廃熱の約６割を利活用できる。ＣＯ２削減効果は年間１３７７トンの見込みで、今冬に廃熱回収効率やＣＯ２削減効果を確認する。

　同社のＣＯ２排出量は、０６年度の１３万３０００トンをピークに減少傾向にある。天然ガス燃料のコージェネレーション導入、生産工程で使う熱源のスチームレス化、ＬＥＤ（発光ダイオード）照明の導入など、最新の省エネ・新エネ技術から業務改善まで大小さまざまに展開。３月から敷地内で最大２メガワット時の太陽光発電も稼働している。ＣＯ２削減はコージェネが年間２万１０００トン、太陽光発電が同１６００トンなど効果を上げ、ＣＯ２実質ゼロを目指してきた。

　一方、同社は２０年度、売上高が３年連続で過去最高を更新するなど、部品製造は基調右肩上がりで、ＣＯ２排出量もその分増加。１９年度のＣＯ２排出量約８万８０００トンに対し、２０年度は同約９万１０００トンと微増した。同社は当初計画でＣＯ２を３０年度までに１３年比３５％、約６万５０００トンの削減を目標としてきたが、親会社のトヨタ自動車（愛知県）が６月、目標を前倒しするカーボンニュートラル３５年達成を掲げた。

　同社も「オールトヨタで目標達成時期を早めたことで、当社の目標値も見直す」と説明。自動車業界が百年に一度の大変革期を迎えたことを踏まえ、今年度から従業員約３０人の新組織「アドバンスドＢＣＤ企画推進室」を立ち上げ、この中でカーボンニュートラルにも力を入れる。再エネの導入拡大も検討中だが「課題も多い」とし「市や地域企業と連携しながら解決し、苫小牧のゼロカーボンシティ達成に貢献したい」と意気込んでいる。