航空機の火災事故を想定した「航空機事故消火救難総合訓練」が１２日、新千歳空港で実施された。本物の機体を使用して空港関係機関や消防、自衛隊が発生直後の初動活動を駐機場で展開。情報共有や消火、救助について連携を確認した。

　新千歳空港緊急計画連絡協議会（本部長・山田修空港長）が２０１７年以来２年ぶりに主催。７８機関の計約４５０人、消防車や救急車など車両２５台が参加した。スカイマークがボーイング７３７型機１機を貸し出した。今回は乗客役の学生を過去最多の１５０人に増やし、より現実的な搭乗者数とした。

　訓練は車輪の故障で旅客機が胴体着陸し、滑走路上で出火する想定の下、進んだ。消防車の放水消火、乗客の避難誘導と救助、負傷者の治療優先順位を判定するトリアージ、自衛隊と道警のヘリコプターや海上保安庁の航空機も使った負傷者搬送まで全６項目を迅速に確かめた。

　講評で山田空港長は「事故はいつ起こるか分からない。きょうの訓練を生かし、万が一の際は人命救助に当たってほしい」と述べた。