新型コロナウイルスの感染予防へ、苫小牧市内の企業、団体の間でインターネットによるウェブ会議などを導入する動きが広がっている。互いの顔を見ながらリアルタイムでやりとりできる上、感染リスクを減らせると改めて見直されている。スマートフォンなどから複数の生徒が同時に授業を受けられるオンライン授業に取り組む学習塾もある。

　苫小牧青年会議所（ＪＣ）は、新型コロナの感染拡大が道内で加速した２月以降、会議はパソコン、スマートフォンの画面を通じて開くスタイルに切り替えている。これまでに１０回ほど開催。メンバー間で意見の相違があった場合、「真意が伝わりにくい」などの声も上がっているが、移動時間や待ち時間短縮にもつながりメリットは多いという。

　会合の自粛ムードが広がる中、阿部和法理事長は「直接集まる機会は減っても、新たな取り組みで支障を最小限に抑えられている」と語る。

　Ｉ・ＴＥＣソリューションズ（表町）は、離れた場所にいる社員などとのコミュニケーションを円滑化するため昨年、専用の通信アプリを導入したが新型コロナの感染拡大を受け、２月以降の使用回数が前年の３倍に急増。社内会議はもちろん、顧客との打ち合わせ、テレワークの従業員との対話に活用している。同社製品研究開発センターの桜庭智副部長は「交通費などの削減にもつながる。デメリットは少ない」と説く。

　一方、日本製紙北海道工場勇払事業所（勇払）は、テレビ会議システムを道内の旭川事業所や白老事業所をはじめ、東京本社、全国の事業所との会議などに毎日使用。同工場事務部は「今やあって当然の設備」とし「新型コロナの影響で出張が原則禁止となり、使用頻度は増えていくのでは」と述べた。王子製紙苫小牧工場（王子町）も、数年前からグループ内にテレビ会議システムを導入。東京などへの出張回数を減らし、時間や経費の節減につなげており、「新型コロナの感染が拡大する中でも、従来通り開催できている」と言う。

　市内で学習塾５教室を展開するトランスクール（木場町）は、２月に小中学校が臨時休校となったことを受け、同月２９日と３月１日に受験を控えた中学３年生の生徒１０８人を対象にオンラインで授業を実施した。その後の春期講習も、講師が教室に設置したパソコン画面を通じて授業を行った。

　後藤哲人社長は「入試前に受験生の不安を取り除くことができた」と話す。塾は６日から対面式の授業を再開させる予定だ。