原油高や原材料費の高騰などを背景に、食料品の値上げが相次いでいる。パンや調味料、食用油など幅広い品目に及び、メーカーの価格改定は今後も続く。苫小牧市内のスーパー関係者は仕入れ値の上昇が続けば経営はさらに厳しくなると不安を募らせ、押し寄せる物価高に消費者からもため息が漏れる。

　市内外に店舗を展開するスーパーの一つは４月までに、１店当たり数千～１万点ある商品の１割ほどの値上げに踏み切った。仕入れ値が軒並み上がっているためで、改定幅は数％以上。それでも「価格転嫁は容易ではなく、据え置きで販売せざるを得ない商品も多い」と担当者は話す。「仕入れ値の上昇はこれからあらゆる商品に広がり、経営への影響はさらに大きくなるだろう」と見通しを語り、「仕入れ先の変更も考えなくてはならなくなる。経営が難しくなる店も出てくるかもしれない」と心配する。

　帝国データバンク（東京）が４月に実施した調査によると、食品メーカーの７割超が１年以内に値上げすると回答。主要１０５社は加工食品や即席麺、調味料など計６０００品目超の価格改定を計画し、うち６割を既に値上げした。改定率は平均で１０％。原油高などによる物流費、原材料費の高騰で製造コストが上昇していることが背景にある。

　ロシアのウクライナ侵攻による国際情勢不安も続く中、スーパーの担当者は「仕入れ値が下がる気配はないが、小売値を上げてしまうと消費者の負担が大きくなる」と葛藤する。同スーパーで買い物をしていた３０代主婦は「ニュースで世界情勢を見ていると、物価高が数年で収まるとは思えない。長期保存できる物は今のうちに買っておくなど、何とか工夫して乗り切りたい」とため息交じりに話した。

　円安の進行も輸入品の価格を押し上げている。市内美原町のアルス美原店は６月以降、輸入ワインの小売値を５～１０％上げることを決めた。ビールメーカーも価格改定の動きに入り、アサヒビールは１０月１日の出荷分から一部商品を値上げする。同店の平田幸彦社長は「他のビールメーカーも追随するだろう。消費者のためにしたくはないが、仕入れ値によっては値上げせざるを得なくなる」と頭を抱えた。