JR北海道は16日、今年2月の札幌圏大雪による輸送障害を受けた改善策を公表した。事前の除排雪の徹底として、来年1、2月の土曜深夜から日曜早朝にかけて計8回、それぞれ列車5本を計画運休するほか、除雪体制や他の交通機関との連携を強化する。
計画運休するのは、土曜深夜が▽千歳線札幌―千歳間▽函館線手稲―小樽間▽学園都市線札幌―当別間と札幌―あいの里公園間各1本、日曜早朝が函館線小樽―手稲間1本で、札幌駅で通常より約70分長く除雪できるという。運休による影響人員は5本で約750人を見込んでいる。
また、除雪カメラと自動式積雪深計を12月上旬までに札幌圏20駅(千歳線12駅、函館線6駅、学園都市線2駅)に配置し、除雪計画策定に活用する。分岐器の不転換対策としてマットヒーターを11カ所、レールヒーターを16カ所に設置する。除雪対策の強化では、排雪モータカーロータリーを今年度、千歳、当別に配備する。
他の交通機関との連携強化では、北海道エアポート(HAP)とホットラインを設置する。千歳線で大規模な輸送障害が発生する恐れのある場合は、見込みの段階で空港アクセスバス会社(北海道中央バス・北都交通)に情報を提供する。
綿貫泰之社長は2月の2度にわたる大規模輸送障害について、「利用者の足を守る公共交通事業者として深く反省し、今回の対策に生かしたい」と語った。さらに今冬の改善策も来春以降に検証し、次年度に反映させる考えを示した。
















