ホルモンバランスの変化に伴う女性特有の健康課題について学ぶ取り組みがこのほど、苫小牧市で展開された。女性が働き続けられる職場環境について企業の代表者や医療関係者が考える会合と、働く女性の健康をテーマとした講演会。いずれも市と包括連携協定を結ぶ大塚製薬（本社東京）の協力により市民活動センターで開かれた。

　会合は市と同社の共催。「協働社会におけるワークデザイン会議」という名称で開かれ、市の幹部、同社の担当者のほか、医師、薬剤師、市内や近郊の企業の代表者が約２０人出席した。

　市立病院の産婦人科医藤本俊郎医師が、女性ホルモンと女性の体調の関係性を説明。女性ホルモンは３０歳ごろをピークに減少し、健康や体調に影響することから、「柔らかく更年期に入ることを目指した治療を検討することが大切」と話した。

　企業の代表者は女性が働き続けやすい職場環境づくりの実践について報告。子どもや女性従業員の体調が悪い際に休みやすい環境整備を進めた一方、女性の健康に特化して学ぶ機会は設けてこなかったことが反省点に挙がった。経営戦略との一つで従業員の健康管理を進める際には、女性の健康について学ぶことが大切と実感していた。

　講演会は、市男女平等参画推進センターと同社の主催。同社ニュートラシューティカルズ事業部の西山和枝さんが講師を務めた。

　西山さんは同社の調査を基に、更年期症状や月経前症候群による体調変化を感じても、自覚はしていない女性が多いことを指摘。さらに、健康面の不安から昇進や就労の継続を諦める女性が多く「個人ではなく、経営に影響が及ぶ問題」と強調。女性のセルフケアだけでなく、企業が女性の健康課題を抽出して対策を講じる必要性を訴え、来場した市民は熱心に耳を傾けていた。