横浜港に停泊しているクルーズ船で、新型コロナウイルスの集団感染が発生しているのを受け、苫小牧港を発着するフェリー会社も感染対策を強化している。消毒液の設置場所を増やしたり、体調不良に見舞われた場合、乗組員に申し出るよう船内放送で周知するなど細心の注意を払う。クルーズ船については当面、同港に寄港予定はないものの、港湾管理者や検疫所など関係機関が感染予防に向けた連携を強化している。

　仙台、名古屋航路を運航する太平洋フェリー（名古屋市）は、各営業所に文書で船内での「せきエチケット」や手洗いなどの励行を求め、乗船前の客には「健康カード」を配布。自身の健康状態の把握も促す。同社経営企画部の担当者は「新型コロナウイルスが鎮静化するまでは、対策に万全を期さなければならない」と気を引き締める。

　大洗航路を開設する商船三井フェリー（東京）は、７日の便から船内を出入りする清掃業者にもマスク着用を要請。乗船前にマスクを着ける乗客が増える中、不安解消につなげたい考えだ。苫小牧支店の安生秀明支店長は「これまでインフルエンザ予防に努めてきたが、対策を強化する」と力を込めた。

　八戸航路を運航する川崎近海汽船（東京）は船内放送で乗客に対し、気分が悪くなったら乗組員に知らせるよう呼び掛けている。感染が疑われる場合は、個室に移動させるなどの対応を取る。今月６日から接客担当のスタッフはマスクを着用。消毒液の設置場所も案内所、レストランなどへと広げている。

　秋田、新潟、敦賀航路の新日本海フェリー（大阪市）もせきや発熱の症状に見舞われたら申し出るよう船内放送などで周知。この時期、団体や外国人の利用は少ないが、担当者は「乗客の不安を取り除くための対策を継続する」（営業企画課）としている。

　比較的インバウンド（訪日外国人旅行者）の利用が少ないフェリーに対し、感染リスクが高いとされる海外の港から訪れるクルーズ船。苫小牧港管理組合によると昨年、同港には５回、クルーズ船の寄港があった。今年の寄港スケジュールは未定だが、同組合や小樽検疫所苫小牧出張所、室蘭開建苫小牧港湾事務所などが連携強化を確認。同組合は「国の動向を踏まえ、状況の変化に対応できるようしたい」（政策推進課）と話している。